| 年度・資料 | 金額の種類 | 金額 | 出典 |
|---|---|---|---|
| 令和7年度 | 当初予算額 | 約1億2,093万円120,929,000円 | PDF 343ページ目紙面 337ページ |
| 令和7年度 | 補正第4号の増減額 | 増額 743万円7,430,000円 | PDF 59ページ目紙面 53ページ |
| 令和7年度 | 補正第5号の増減額 | 増額 約54万円537,000円 | PDF 81ページ目紙面 75ページ |
| 令和7年度 | 補正第8号の増減額 | 減額 約236万円−2,364,000円 | PDF 139ページ目紙面 133ページ |
| 令和8年度 | 当初予算額 | 約1億1,651万円116,505,000円 | PDF 335ページ目紙面 329ページ |
| 令和8年度 | 補正第1号の増減額 | 記載なし（内訳・原本を参照） | PDF 27ページ目紙面 21ページ |
| 令和8年度 | 補正第2号の増減額 | 増額 約107万円1,073,000円 | PDF 57ページ目紙面 51ページ |
補正の金額は、その回で増やした額・減らした額です。当初予算額や実際の支出額とは異なります。金額欄が空欄の記録は、0円と表示せず、原本を確認できるようにしています。
委員報酬 (96) 消耗品費 (1,500) 水道料金 (432) 電気料金 (29,040) 修繕費 (9,298) 通信運搬費 (264) 手数料 (55) 保険料 (1,097) 警備委託料 (571) 消防設備点検委託料 (1,455) ごみ回収業務委託料 (370) 舞台技術操作業務委託料 (36,603) 舞台機構設備保守点検業務委託料 (1,650) 非常用発電機設備保守点検委託料 (660) 自家用電気工作物保安業務委託料 (634) 施設管理委託料 (30,833) 浄化槽維持管理業務委託料 (546) ピアノ保守点検業務委託料 (466) 舞台照明設備保守点検委託料 (1,320) 外構管理業務委託料 (1,682) システム改修委託料 (83) 施設予約管理システム保守委託料 (132) 複写機借上料 (150) 券売機借上料 (159) 電話設備借上料 (149) システム使用料 (693) NHK受信料 (13) 機械器具購入費 (400) 全国公立文化施設協会負担金 (28) 沖縄県公立文化施設協議会負担金 (10) 特定ラジオマイク利用者連盟年会費 (56) ラジオマイク電波利用料 (6) 施設等使用料過年度還付金 (478)元の予算書を読む
消耗品費 (300) 水道料金 (108) 修繕費 (7,022)元の予算書を読む
消耗品費 (400) 電気料金 (137)元の予算書を読む
委員報酬 (△96) ごみ回収業務委託料 (△53) 施設管理委託料 (△1,368) 複写機借上料 (△150) システム使用料 (△297) 機械器具購入費 (△400)元の予算書を読む
消耗品費 (2,000) 燃料費 (100) 水道料金 (540) 電気料金 (29,040) 修繕費 (5,000) 通信運搬費 (264) 手数料 (55) 保険料 (1,097) 警備委託料 (571) 消防設備点検委託料 (1,618) ごみ回収業務委託料 (370) 舞台技術操作業務委託料 (47,309) 舞台機構設備保守点検業務委託料 (1,650) 自家用電気工作物保安業務委託料 (469) 浄化槽維持管理業務委託料 (498) ピアノ保守点検業務委託料 (466) 舞台照明設備保守点検委託料 (1,320) 外構管理業務委託料 (1,650) 総合管理業務委託料 (19,404) 施設予約管理システム保守委託料 (132) 建築物定期点検業務委託料 (1,606) AED借上料 (51) 券売機借上料 (159) 電話設備借上料 (149) システム使用料 (396) NHK受信料 (13) 全国公立文化施設協会負担金 (28) 沖縄県公立文化施設協議会負担金 (10) 特定ラジオマイク利用者連盟年会費 (56) ラジオマイク電波利用料 (6) 施設等使用料過年度還付金 (478)元の予算書を読む
舞台技術操作業務委託料 (△7) 全国公立文化施設協会負担金 (7)元の予算書を読む
消耗品費 (762) 手数料 (80) 業務委託料 (231)元の予算書を読む
事業ごとの内訳と、事業を含む科目全体の参考内訳を区別しています。工事費・委託料などの「使い道」とは別の情報です。
資料確認日：2026-10-30。財源の調べ方と確認範囲
参考：この事業を含む科目全体の財源
予算科目：教育費 › 社会教育費 › 芸術振興費（10款・5項・9目）
この科目には4件の掲載項目が含まれます。本事業の当初予算額は約1億2,093万円です。下表の金額・割合を、本事業だけの内訳として読むことはできません。
| お金の出どころ | 金額 | 割合 |
|---|---|---|
| 国・県から（国県支出金） | 0円0円 | 0.0% |
| 借り入れ（地方債） | 8,110万円81,100,000円 | 30.2% |
| その他の特定財源 | 約3,814万円38,137,000円 | 14.2% |
| 市の一般財源 | 1億4,951万円149,510,000円 | 55.6% |
| 合計 | 約2億6,875万円268,747,000円 | 100.0% |
表が画面に収まらない場合は、表を左右にスクロールして読めます。
割合はこの表の合計に対する比率です。小数第1位に丸めるため、各行の合計が100%にならないことがあります。
参考：この事業を含む科目全体の財源
予算科目：教育費 › 社会教育費 › 芸術振興費（10款・5項・9目）
この科目には3件の掲載項目が含まれます。本事業の当初予算額は約1億1,651万円です。下表の金額・割合を、本事業だけの内訳として読むことはできません。
| お金の出どころ | 金額 | 割合 |
|---|---|---|
| 国・県から（国県支出金） | 0円0円 | 0.0% |
| 借り入れ（地方債） | 0円0円 | 0.0% |
| その他の特定財源 | 約2,960万円29,603,000円 | 16.8% |
| 市の一般財源 | 約1億4,663万円146,634,000円 | 83.2% |
| 合計 | 約1億7,624万円176,237,000円 | 100.0% |
表が画面に収まらない場合は、表を左右にスクロールして読めます。
割合はこの表の合計に対する比率です。小数第1位に丸めるため、各行の合計が100%にならないことがあります。
ここに載せるのは各補正の増減額です。当初予算や補正後の残高とは区別して読んでください。複数事業を含む科目の増減を、本事業に割り当ててはいません。
参考：同じ科目全体の財源増減
| お金の出どころ | 財源の増減額 |
|---|---|
| 国・県から（国県支出金） | 0円0円 |
| 借り入れ（地方債） | 増額 1,280万円12,800,000円 |
| その他の特定財源 | 増額 120万円1,200,000円 |
| 市の一般財源 | 増額 約763万円7,634,000円 |
| 増減の合計 | 増額 約2,163万円21,634,000円 |
表が画面に収まらない場合は、表を左右にスクロールして読めます。
事業ごとの財源増減を確認
| お金の出どころ | 財源の増減額 |
|---|---|
| 国・県から（国県支出金） | 0円0円 |
| 借り入れ（地方債） | 0円0円 |
| その他の特定財源 | 0円0円 |
| 市の一般財源 | 増額 約54万円537,000円 |
| 増減の合計 | 増額 約54万円537,000円 |
表が画面に収まらない場合は、表を左右にスクロールして読めます。
参考：同じ科目全体の財源増減
| お金の出どころ | 財源の増減額 |
|---|---|
| 国・県から（国県支出金） | 0円0円 |
| 借り入れ（地方債） | 0円0円 |
| その他の特定財源 | 0円0円 |
| 市の一般財源 | 減額 約385万円−3,852,000円 |
| 増減の合計 | 減額 約385万円−3,852,000円 |
表が画面に収まらない場合は、表を左右にスクロールして読めます。
参考：同じ科目全体の財源増減
| お金の出どころ | 財源の増減額 |
|---|---|
| 国・県から（国県支出金） | 0円0円 |
| 借り入れ（地方債） | 0円0円 |
| その他の特定財源 | 0円0円 |
| 市の一般財源 | 0円0円 |
| 増減の合計 | 0円0円 |
表が画面に収まらない場合は、表を左右にスクロールして読めます。
参考：同じ科目全体の財源増減
| お金の出どころ | 財源の増減額 |
|---|---|
| 国・県から（国県支出金） | 0円0円 |
| 借り入れ（地方債） | 0円0円 |
| その他の特定財源 | 増額 90万円900,000円 |
| 市の一般財源 | 増額 約124万円1,235,000円 |
| 増減の合計 | 増額 約214万円2,135,000円 |
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国県支出金は国と県の合算です。一般財源には市税のほか地方交付税なども含まれます。「その他」の具体的な収入や、補助対象部分だけ分かる資料は、確認できた範囲で別に案内しています。
このページでは、予算書の歳出説明欄に載った同じ名前の記録を年度ごとに並べています。名称が変わった記録や別の会計の金額は、自動では足していません。
掲載がない年度を0円と解釈したり、予算額だけで事業の成果・継続・終了を判断したりすることはできません。